サステナビリティ
気候変動は、今まさに進行中の問題です。私たちはモビリティを提供する企業としてこの問題に関わっており、だからこそ行動する責任があると認識しています。よって私たちは、2040年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすることを目指します。実現の方法は、バリューチェーン全体にわたる排出量の削減です。
気候変動への対応と目標
2030年の1台あたりのCO₂排出量を75％削減
2030年の1台あたりのCO₂排出量を75％削減
私たちは2040年までにCO₂排出量実質ゼロを達成するため、車両1台あたりの平均排出量を段階的に削減しています。 車両1台あたりのライフサイクル排出量を2025年までに2018年比で40％、2030年までに同75％削減することが私たちの目標です。
2030年までに100％電動化
2030年までに100％電動化
私たちは、テールパイプから排出されるCO₂を2025年までに2018年比で50％、2030年までに100％削減することを目指しています。2030年の目標は、ラインナップの完全電動化により実現します。テールパイプからCO₂を排出しないピュアエレクトリックモデルは、これまでにXC40 Recharge、C40、EX90、EX30、EM90が発表されています。
2030年までに資材由来の排出量を30％削減
2030年までに資材由来の排出量を30％削減
CO₂排出量の削減にはサプライヤーの協力も欠かせません。鉄鋼、バッテリー、部品製造、原材料の採掘、コンピューターやオフィス家具をはじめとする間接材など、すべてが対象となるためです。 完全な電動モデルの場合、資材由来のCO₂排出量は鉄鋼、アルミニウム、バッテリーで75％を占めます。これに対し私たちは、より持続可能な方法で車両の設計および開発を行うとともに、排出量の少ない素材、排出量が限りなくゼロに近い素材、リサイクル素材の使用比率向上に積極的に取り組んでいます。 私たちは、資材由来の排出量を2025年までに2018年比で25％、2030年までに同30％削減することを目指しています。
2030年までに事業活動による排出量を30％削減
2030年までに事業活動による排出量を30％削減
テールパイプだけでなく、生産施設や社用車、物流、出張、従業員の通勤、廃棄物、寿命を迎えた車両など、さまざまなCO₂発生源にも対応していく必要があります。そして私たちは、事業活動による車両1台あたりの平均排出量を2025年までに2018年比で25％、2030年までに同30％削減することを目指しています。 そのための第一歩として、私たちは事業活動に使用するエネルギーを、2025年までにクライメートニュートラル化することを目標としています。
2030年の1台あたりのCO₂排出量を75％削減
私たちは2040年までにCO₂排出量実質ゼロを達成するため、車両1台あたりの平均排出量を段階的に削減しています。 車両1台あたりのライフサイクル排出量を2025年までに2018年比で40％、2030年までに同75％削減することが私たちの目標です。
2030年までに100％電動化
私たちは、テールパイプから排出されるCO₂を2025年までに2018年比で50％、2030年までに100％削減することを目指しています。2030年の目標は、ラインナップの完全電動化により実現します。テールパイプからCO₂を排出しないピュアエレクトリックモデルは、これまでにXC40 Recharge、C40、EX90、EX30、EM90が発表されています。
2030年までに資材由来の排出量を30％削減
CO₂排出量の削減にはサプライヤーの協力も欠かせません。鉄鋼、バッテリー、部品製造、原材料の採掘、コンピューターやオフィス家具をはじめとする間接材など、すべてが対象となるためです。 完全な電動モデルの場合、資材由来のCO₂排出量は鉄鋼、アルミニウム、バッテリーで75％を占めます。これに対し私たちは、より持続可能な方法で車両の設計および開発を行うとともに、排出量の少ない素材、排出量が限りなくゼロに近い素材、リサイクル素材の使用比率向上に積極的に取り組んでいます。 私たちは、資材由来の排出量を2025年までに2018年比で25％、2030年までに同30％削減することを目指しています。
2030年までに事業活動による排出量を30％削減
テールパイプだけでなく、生産施設や社用車、物流、出張、従業員の通勤、廃棄物、寿命を迎えた車両など、さまざまなCO₂発生源にも対応していく必要があります。そして私たちは、事業活動による車両1台あたりの平均排出量を2025年までに2018年比で25％、2030年までに同30％削減することを目指しています。 そのための第一歩として、私たちは事業活動に使用するエネルギーを、2025年までにクライメートニュートラル化することを目標としています。
気候ニュートラルな製造
2025年までにクライメートニュートラルな生産活動を実現することが、私たちの目標です。2008年以降、ヨーロッパにあるボルボの工場は、そのすべてが水力発電により稼働しています。
クライメートニュートラルな自動車工場をコシツェに新設する計画を発表、稼働は2026年を予定。
トースランダ自動車製造工場はボルボ初のクライメートニュートラルな製造拠点です。
大慶自動車製造工場は100％クライメートニュートラルな電力により稼働しています。
成都自動車製造工場は100％クライメートニュートラルな電力により稼働しています。
ゲントおよびチャールストンでは製造業務に太陽光発電を導入しています。
欧州内では全製造拠点が100％再生可能電力へ移行しています。
国際基準に準拠したCO2排出量の算定と報告
直接的または間接的に関与しているすべてのCO2排出量について、私たちは正確な計測に基づく正しい結果を報告することを約束します。私たちは、温室効果ガスの算定と報告に関する国際基準であるGHGプロトコル（Greenhouse Gas Protocol）を遵守しています。
CO2ロードマップ
直接的または間接的に関与しているすべてのCO2排出量についての調査により、真の変革を実現するためには広範にわたる取り組みが必要であることがわかりました。私たちのCO2ロードマップを以下にご紹介します。
電気自動車の利点と課題
2040年までにクライメートニュートラルの実現を目指す私たちの展望のなかで、電動化は重要な役割を担っています。その一方で電気自動車は、すべての人に関わる新たな課題も生み出しています。
化石燃料発電による電力で充電した場合、電気自動車の利点である環境負荷を低減する効果は十分に得られません。車両1台が寿命を迎えるまでの間に生じるCO2の総量は、再生可能な電力で充電してこそ大幅に削減できるのです。
充電という要素は、電気自動車の普及にも影響します。より多くの人が電気自動車に乗り換えられるようにするためには、充電インフラの充実が欠かせません。
現段階では航続距離は長ければ長いほど安心できるという声も聞かれます。しかし、航続距離を伸ばそうとすればバッテリーの大型化は避けられず、ライフサイクル全体での総排出ガス量や価格に影響が出ます。
こうした複雑な状況からすると、電気自動車が潜在能力を最大限に発揮するにはいつでも簡単に再生可能な電力で充電できる環境が必要であり、そのような環境を世界的に整備する新たな方法の確立が課題であると考えられます。
ボルボ車のライフサイクル分析
私たちは自社の電気自動車（BEV）による気候変動問題への影響について、企業および社会的責任の観点から完全な透明性を確保していく必要があると考えています。その一環として、私たちは2019年以降、ライフサイクル分析（LCA）により定量化した自社の各電気自動車のカーボンフットプリントを一般公開しています。
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データの透明性と気候変動問題への取り組み
LCAにより、炭素の含有量が多い素材、ならびに企業活動やサプライチェーンのなかでCO2排出量が大きいプロセスの特定が可能になりました。この分析結果は、気候変動への対応や完全にゼロ・エミッションのモビリティの実現に役立てられます。
今後の方針
今後、完全電動モデルのボルボ車が導入される際には、全車種のCO2排出量について透明性を保ち続けることを約束します。
企業姿勢
2040年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするという目標の実現には数多くの課題がありますが、私たちは透明性を保ちながらこの変革を進めていこうと考えています。さらに私たちは、常に責任を持って行動していくとともに、ボルボ・カーズで進められている変革に興味のある方がその進捗状況を確認し、私たちが何を支持しているかについて知ることができるようにすべきだとも考えています。
責任に対して取り組む私たちの姿勢と実際の取り組みについては、サステナビリティのページでご覧いただけます。この挑戦に役立つと思われる専門知識をお持ちの方は、ぜひ私たちにご協力ください。